特集1 日本の若者意識の現状~国際比較からみえてくるもの~

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はじめに

内閣府では、我が国と諸外国の若者の意識を比較することにより、我が国の若者の意識の特徴及び問題等を把握し、子供・若者の育成支援に関する施策の参考とするため、平成30(2018)年度に「我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」1(平成30年11月及び12月に日本を含めた7か国の満13歳から満29歳までの男女を対象に実施したインターネット調査。図表1)を実施した。

今回の特集では、この調査の結果から見えてくる日本の若者の意識を、人生観関係、国家・社会関係、職業関係、学校関係の4つの項目について、諸外国の若者の意識と比較し、日本の若者の意識の特徴等について紹介する。

図表1 我が国と諸外国の若者の意識に関する調査(平成30年度)の概要

1 人生観関係

(1)自己認識

日本の若者で、自分自身のイメージについて、「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合は、「自分の親から愛されている(大切にされている)と思う」の79.0%が最も高かった。次いで高かったのは、順に、「早く仕事をして稼ぎたい」の72.0%、「自分には長所があると感じている」の62.3%であった。(図表2)

図表2 自分自身のイメージ

また、日本の若者で、自分自身のイメージの中で、「自分自身に満足している」と「自分には長所があると感じている」に「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合は、それぞれ45.1%と62.3%であったが、この割合はいずれも同様の回答をした諸外国の若者の割合と比べて低かった。このうち、日本の若者で、「自分には長所があると感じている」に「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合は、平成25年度の調査時よりも6.6ポイント低かった。(図表3、図表4)

このように、日本の若者は、諸外国の若者と比べて、自分自身に満足していたり、自分に長所があると感じていたりする者の割合が最も低く、また、自分に長所があると感じている者の割合は平成25年度の調査時より低下していた。

図表3 自分自身に満足している
図表4 自分には長所がある

一方、日本の若者で、「自分は役に立たないと強く感じる」に、「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合は51.8%であり、これはドイツ、フランス、スウェーデンに比べると高いが、アメリカ、イギリスよりは若干低く、韓国と同程度であった。(図表5)

図表5 自分は役に立たないと強く感じる

自分自身への満足感とその他の自分自身のイメージとの関係についてみると、日本の若者は、「自分の考えをはっきり相手に伝えることができる」や「うまくいくかわからないことにも意欲的に取り組む」に「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者ほど、「自分自身に満足している」に「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合が高かったが(図表6)、諸外国の若者にも同様の関係が認められた2

一方で、日本の若者は、「自分は役に立たないと強く感じる」に「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者ほど、「自分自身に満足している」に「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合が低かったが(図表6)、諸外国の若者に同様の関係は認められなかった3

図表6 自分自身への満足感とその他の自分自身へのイメージとの関係

このように、日本の若者は、諸外国の若者と同様、自分の考えをはっきり相手に伝えることができたり、うまくいくかわからないことにも意欲的に取り組んだりする者ほど、自分自身に満足している者の割合が高かった。一方で、日本の若者は、自分が役に立たないと強く感じている者ほど自分自身に満足している者の割合が低かったが、同様の関係は諸外国の若者の意識には認められなかった。

(2)悩みや心配ごと

悩みや心配事の有無についてみると、日本の若者で、「心配」又は「どちらかといえば心配」と回答した者の割合が最も高かったのは「お金のこと」の79.3%であった。次いで高かったのは、順に、「自分の将来のこと」の78.1%、「仕事のこと」の70.8%であった。一方、「心配」又は「どちらかといえば心配」と回答した者の割合が最も低かったのは「友人や仲間のこと」の38.3%であった。(図表7)

図表7 悩みや心配ごと

日本の若者で、「進学のこと」と「勉強のこと」に「心配」又は「どちらかといえば心配」と回答した者の割合は、平成25年度の調査時よりもそれぞれ6.9ポイントと5.0ポイント低かった。(図表8、図表9)

図表8 心配ごと(進学のこと)
図表9 心配ごと(勉強のこと)

(3)社会規範

社会規範に対する意識についてみると、日本の若者で、「他人に迷惑をかけなければ、何をしようと個人の自由だ」に、「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合は42.2%であり、同様の回答をした諸外国の若者の割合と比べて低かった。

このように、日本の若者は、諸外国の若者と比べて、他人に迷惑をかけないからといって何をしてもよいと考える者の割合は低かった。(図表10)

図表10 他人に迷惑をかけなければ、何をしようと個人の自由だ

(4)男女関係

男女の役割感についてみると、日本の若者で、「男は外で働き、女は家庭を守るべきだ」との考え方に「賛成する」と回答した者の割合は14.6%で、「反対する」と回答した者の割合は48.5%であった。平成25年度の調査と比べると、「賛成する」と回答した者の割合は7.7ポイント低く、「反対する」と回答した者の割合は9.8ポイント高かった。

このように、日本の若者で、「男は外で働き、女は家庭を守るべきだ」との考えに賛成する者の割合は、この考えに反対する者の割合と比べて大幅に低く、平成25年度の調査時よりもさらに低下していた。(図表11)

図表11 男は外で働き、女は家庭を守るべきだ

また、日本の若者で、「子供が小さいときは、子供の世話は母親がするべきだ」との考え方に「賛成する」と回答した者の割合は19.5%で、「反対する」と回答した者の割合は46.2%であった。さらに、「賛成する」と回答した割合は平成25年度の調査時より5.9ポイント低かった。

このように、日本の若者で、「子供が小さいときは、子供の世話は母親がするべきだ」との考えに賛成する者の割合は、この考えに反対する者と比べて大幅に低く、平成25年度の調査時よりもさらに低下していた。(図表12)

図表12 子供が小さいときは、子供の世話は母親がするべきだ

2 国家・社会関係

(1)自国に対する意識

政治に対する関心度についてみると、日本の若者で、「今の自国の政治にどのくらい関心がありますか」に、「非常に関心がある」又は「どちらかといえば関心がある」と回答した者の割合は43.5%であった。この割合は、同様の回答をした諸外国の若者の割合と比べて低く、平成25年度の調査時よりも6.6ポイント低かった。(図表13)

このように、日本の若者は、諸外国の若者と比べて、政治に対する関心度が最も低く、平成25年度の調査時よりもさらに低下していた。

図表13 今の自国の政治にどのくらい関心があるか

また、政策決定過程への関与についてみると、日本の若者で、「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合が最も高かったのは、「子供や若者が対象の政策や制度は対象者に意見を聴くようにすべき」の69.5%であり、次いで高かったのは、順に、「私個人の力では政府の決定に影響を与えられない」の58.5%、「社会をよりよくするため、私は社会における問題の解決に関与したい」の42.2%であった。(図表14)

これらのうち、「子供や若者が対象となる政策や制度については子供や若者の意見を聴くようにすべき」及び「社会をよりよくするため、私は社会における問題の解決に関与したい」に「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合は、諸外国の若者と比べて最も低かった。(図表15)

図表14 政策決定過程への関与
図表15 政策決定過程への関与(諸外国比較)

また、ボランティア活動に対する興味4についてみると、日本の若者で、「ボランティア活動に興味がありますか」に「ある」と答えた者の割合は33.3%であり、調査対象国の若者と比べて最も低く、「ない」と答えた者の割合は48.1%であり、調査対象国の若者と比べて最も高かった。

さらに、「ボランティア活動に興味がありますか」に「ない」と回答した日本の若者の割合は、平成25年度の調査時よりも6.2ポイント高かった。(図表16)

このように、日本の若者は、諸外国の若者と比べて、ボランティア活動に興味がある者の割合は低く、ボランティア活動に興味がない者の割合は平成25年度の調査時よりもさらに上昇していた。

図表16 ボランティア活動に対する興味

また、日本の若者について、社会参加への意識とボランティア活動の経験との関係をみると、ボランティア活動について「現在、活動している」又は「以前、したことがある」と回答した者ほど、ボランティア活動を「したことがない」と回答した者と比べて、「社会をよりよくするため、私は社会における問題の解決に関与したい」に「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者の割合が高かった。(図表17)

このように、日本の若者は、ボランティア活動をしているか経験したことがある者ほど社会参加への意識が高かった。

図表17 社会参加への意識とボランティア活動について

(2)社会観

社会に対する満足度についてみると、日本の若者で、「自国の社会に満足していますか、それとも不満ですか」に、「満足」又は「どちらかといえば満足」と回答した者の割合は38.8%であり、同様の回答をした諸外国の若者と比べて最も低かったが、平成25年度の調査時よりは7.3ポイント高かった。(図表18)

このように、日本の若者は、諸外国の若者と比べて、自国の社会に満足している者の割合が最も低かったが、平成25年度の調査時よりは高かった。

図表18 自国の社会に満足しているか

また、日本の若者が自国社会の問題であると選択したものについて、平成25年度の調査時と比較すると、「性別によって差別がある」を選択した者の割合が13.1ポイント高かった一方で、「就職が難しく、失業も多い」を選択した者の割合は26.5ポイント低く、「よい政治が行われていない」を選択した者の割合は6.2ポイント低かった。(図表19)

このように、日本の若者は、平成25年度の調査時と比べて、性別による差別を感じる者の割合が上昇していた。一方で、就職が難しく、失業が多いと感じる者の割合は大幅に低下していた。

図表19 自国社会の問題

(3)国際的な視野

国際社会の一員としての役割を果たしていくために必要な「異文化理解力・対応力6」について、「十分に身に付けていると思う」又は「ある程度身に付けていると思う」と回答した日本の若者の割合は29.4%であり、調査対象国の中では最も低かった。(図表20)

図表20 異文化理解力・対応力(諸外国比較)

外国留学への意識についてみると、日本の若者では、「将来外国留学をしたいと思いますか」との問に回答した者の割合が最も高かったのは「外国留学をしたいと思わない」の53.2%であり、外国留学を希望する者の割合は、諸外国の若者と比べて最も低かった。(図表21)

また、日本の若者で、「将来外国に住みたいと思いますか」との問に回答した者の割合が最も高かったのは「将来もずっと自国に住みたい」の42.7%であり、諸外国の若者と比べて、将来外国に住みたいと思う者の割合も最も低かった。(図表22)

図表21 将来外国留学をしたいか
図表22 将来外国に住みたいか

このように、日本の若者は、諸外国と比べて、外国留学や外国居住を望む者の割合が低く、国際社会の一員としての役割を果たしていくために必要な素養を身に付けていると考えている者の割合も低かった。

また、日本の若者について、外国留学への意識とボランティア活動の経験との関係をみると、ボランティア活動を「現在、活動している」又は「以前、したことがある」と回答した者ほど、ボランティア活動を「したことがない」と回答した者と比べて、外国留学を希望する者の割合が高かった7。(図表23)

さらに、日本の若者について、外国留学への意識と自分自身のイメージとの関係をみると、同様に、「自分自身に満足している」に「そう思う」又は「どちらかといえばそう思う」と回答した者ほど、「そう思わない」又は「どちらかといえばそう思わない」と回答した者と比べて、外国留学を希望する者の割合が高く、特に、「外国の高校や大学(大学院を含む)に進学して卒業したい」と「外国の高校や大学(大学院を含む)に半年から1年程度留学したい」という中長期の外国留学を希望する者の割合が高かった8。(図表24)

図表23 外国留学への意識とボランティア活動の経験について
図表24 外国留学への意識と自分自身への満足感について

このように、日本の若者は、ボランティアをしているか経験したことがある者ほど、また、自分自身に満足している者ほど、外国留学を希望する者の割合が高く、中長期の外国留学を希望する者の割合も高かった。

3 職業関係

(1)職場生活の満足度・職業生活の重視点

「今の職場に満足していますか」との問に、日本の若者で、「満足」又は「どちらかといえば満足」と回答した者の割合は47.4%であり、同様の回答をした諸外国の若者と比べて最も低かった。(図表25)

また、日本の若者が「仕事を選ぶ際に重視すること」のうち、選択した者の割合が最も高かったのは、「収入」の70.7%であり、次いで高かったのは、順に、「仕事内容」の63.1%、「労働時間」の60.3%、「職場の雰囲気」の51.1%であった。

また、平成25年度の調査時と比べて、選択した者の割合が多かった上位3項目は、「収入」、「仕事内容」、「労働時間」で変わりないが、「労働時間」を選択した者の割合は8.6ポイント高かった。また、「自分を生かすこと」、「自分の好きなことや趣味を生かせること」を選択した者の割合はそれぞれ9.9ポイントと4.0ポイント低かった。(図表26)

このように、日本の若者は、平成25年度の調査時と比べて、仕事を選ぶ際に自己実現につながるかどうかを重視する者の割合が低下していた一方で、労働時間など、私生活の豊かさに結び付く労働条件であるかどうかを重視する者の割合は上昇していた。

図表25 今の職場に満足しているか
図表26 職業選択の重視点

(2)働くことに関する不安

「働くことに関する現在または将来の不安」について、日本の若者で、「不安」又は「どちらかといえば不安」と回答した者の割合が最も高かったのは、「十分な収入が得られるか」の77.1%であり、次いで高かったのは、順に、「働く先での人間関係がうまくいくか」の76.0%、「老後の年金はどうなるか」の74.2%であった。(図表27)

図表27 働くことに関する現在又は将来の不安

「社会の景気動向はどうか」との問に、日本の若者で、「不安」又は「どちらかといえば不安」と回答した者の割合は、平成25年度の調査時より6.3ポイント低かった。(図表28)

このように、社会の景気動向に不安を感じている者の割合は、平成25年度の調査時と比べて低下していた。

図表28 社会の景気動向はどうか(前回調査との比較)

4 学校関係

(1)学校に通う意義・満足度

「学校生活に満足していますか、それとも不満ですか」9との問いに、日本の若者で、「満足」又は「どちらかといえば満足」と回答した者の割合は65.2%であり、同様の回答をした諸外国の若者と比べて最も低かった。(図表29)

また、学校に通う意義について、日本の若者で、「意義があった/ある」又は「どちらかといえば意義があった/ある」と回答した者の割合が最も高かったのは、「一般的・基礎的知識を身に付ける」の80.4%であった。次いで高かったのは、順に、「学歴や資格を得る」の72.7%、「自由な時間を楽しむ」の72.7%、「友達との友情をはぐくむ」の70.5%であった。(図表30)

このように、日本の若者は、学校に通う意義を認める者の割合はある程度高いのに対し、学校生活に満足を感じている者の割合は、諸外国の若者と比べて最も低かった。

図表29 学校生活の満足度
図表30 学校に通う意義

(2)進学や費用負担

中学校又は高等学校に在学中又は休学中の者のうち、「大学など(高等教育機関)への進学」について、日本の若者で、「進学したいと考えており、特に不安はない」と回答した者の割合は33.4%、「進学したいと考えているが、自らの能力の面で不安がある」と回答した者の割合は38.5%、「進学したいと考えているが、費用の面で不安がある」と回答した者の割合は14.4%、「進学する必要性を感じない」と回答した者の割合は13.7%であった。(図表31)

図表31 大学など(高等教育機関)への進学について

また、「教育にかかる費用を負担すること」について、日本の若者で、「基本的には、社会全体で費用を負担すべき」と回答した者の割合は46.2%、「基本的には、本人またはその親が費用を負担すべき」と回答した者の割合は36.2%であった。「基本的には、社会全体で費用を負担すべき」と回答した日本の若者の割合は、スウェーデン、ドイツ、フランス、韓国、イギリスに比べると低いが、アメリカよりは高かった。

平成25年度の調査時と比べると、「基本的には、社会全体で費用を負担すべき」と回答した者の割合は5.9ポイント高く、「基本的には、本人またはその親が費用を負担すべき」と回答した者の割合は6.4ポイント低かった。

このように、日本の若者の中では、平成25年度の調査時と比べて、教育にかかる費用を、本人やその親ではなく社会全体で負担すべきであると考える者の割合が上昇していた。(図表32)

図表32 教育費の負担について

おわりに

今回の調査により、日本の若者は諸外国の若者と比べて、自分自身に満足していたり自分には長所があると思ったりするなど、自身を肯定的に捉えている若者の割合が低い傾向にあり、こうした自己肯定感の低さには自分が役に立たないと感じる自己有用感の低さが関わっている点に、諸外国の若者にはみられない日本の若者の独自性がみられること、日本の若者で外国留学や外国居住を望む者は諸外国の若者と比べて少なく、国際社会で必要な素養を身に付けていると考える者も多くはないが、ボランティアの経験者や自分自身に満足している者の中には外国留学を希望する者が多いことなど、日本の若者の意識について様々な特徴を明らかにすることができた。

こうした調査結果が、今後の子供・若者の育成支援に関する施策の検討に鋭意活用され、関連施策の充実に役立てられるよう期待したい。


1 調査結果の詳細は、「我が国と諸外国の若者の意識に関する調査(平成30年度)」報告書を参照。なお、報告書では、調査結果をもとに、次の2名の有識者に分析いただいている。
一橋大学森有礼高等教育国際流動化機構全学共通教育センター教授 太田 浩氏
北海道大学大学院教育学研究院准教授 加藤 弘通氏
2,3 北海道大学大学院教育学研究院准教授 加藤弘通氏の分析結果による。
4 「我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」では、第3章 地域社会・ボランティア関係の質問として整理している。
5 「倫理的、道徳的に正しいことが受け入れられない」は、平成25年度調査では「正しいことが通らない」で聴取している。「貧富の差がある」は、平成25年度調査では「貧富の差がありすぎる」で聴取している。
6 たとえば、自国と他国の文化・歴史・社会を理解し、互いの生活・習慣・価値観などを尊重して、異なる文化の人々とともに生きていくことができる態度や能力をいう。
7,8 一橋大学森有礼高等教育国際流動化機構全学共通教育センター教授 太田浩氏の分析結果による。
9 学校に行っていない方は、学校に行っていたときのことを回答
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