戦後、我が国の死亡率(人口千人当たりの死亡数)は、生活環境の改善、食生活・栄養の改善、医療技術の進歩等により、乳幼児や青年の死亡率が大幅に低下したため、昭和22(1947)年の14.6から約15年で半減した。その後はなだらかな低下を続け、54(1979)年には6.0と最低を記録している。近年の死亡率はやや上昇傾向にあり、平成12(2000)年は7.7(死亡数は96万1,653人)となっている(13(2001)年は、推計値で7.7)(図２−１−７)。

　死亡数の約4分の3を占める65歳以上の高齢者の死亡率は、戦後一貫して低下傾向にあり、昭和25(1950)年の71.5から、55(1980)年には47.4、平成12(2000)年には34.5となっている。また、高齢者の死亡率を男女別にみると、いずれの年齢層においても女性の死亡率が男性の死亡率を大きく下回っている(図２−１−８)。

　死亡率の低下に伴い、我が国の平均寿命は、昭和22(1947)年には男性が50.06年、女性が53.96年であったものが、平成12(2000)年には男性が77.72年、女性は84.60年と大幅に伸びている。
　また、65歳時の平均余命は、昭和22(1947)年には男性が10.16年、女性が12.22年であったものが、平成12(2000)年には男性が17.54年、女性が22.42年となっており、男性、女性とも高齢期が長くなっている(図２−１−９)。

　今後、平均寿命は引き続き伸び続け、平成62(2050)年には男性が80.95年、女性が89.22年に達すると見込まれている(国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」(平成14年1月推計)の中位推計による)。